不妊治療の問題点とは
体外受精や顕微授精などの生殖補助医療技術の進歩により、不妊治療は劇的に変化し、かつては妊娠をあきらめざるを得なかった人でも妊娠できる時代になりました。その一方で、プライバシーの確保・医学的な説明・精神的なケアなどの不備、専門知識・技術・設備などに施設格差がみられ、なにより科学的根拠（EBM:evidence based medicine）に基づく信頼性の高い情報提供がなされていないという問題点が指摘されております。
不妊原因は多岐にわたりますが、女性不妊において頻度が高い排卵障害に対する治療成績は、血中ホルモン測定技術の精度向上、高純度な排卵誘発剤の開発により、一部を除いて飛躍的に向上して参りました。一方、男性不妊の大半を占める特発性造精機能障害は、根治療法がなく、対症的に顕微授精に依存している現況です。顕微授精の導入は男性不妊治療を大きく変え、精子が1匹でもいれば妊娠可能であり、さらには未成熟精細胞を注入しても正常な胚発生が可能であるとされ、その普及が直ちにバラ色の世界をもたらすような華々しい面ばかりが強調されておりますが、その裏に潜む問題はなおざりにされている状況です。
ヒト精子の揚合、妊よう性が認められた男性の精液中にも、一部DNA損傷精子が混入しており、その頻度は顕微授精の対象となる重度精液所見不良例で高くなります。そのため顕微授精で卵子に注入する精子の選別に際して、リスクマネージメントの観点から、DNA損傷が存在しない精子を選別することが臨床応用の前提となります。しかし現状の注入精子の選別には明確な基準は存在せず、精子数や運動率のみに着目して行われており、精子機能（DNA損傷ほか）を考慮しないまま顕微授精に供されているという問題があります。この矛盾点は、臨床上、顕微授精により出生した児の染色体異常率が自然妊娠に比べて高いことが指摘されている点からも裏付けられます。
このような現状の煩雑な不妊治療に伴い生じてくる諸問題を解決するために、煩雑な治療の現状を見直して、日本における不妊治療の質的向上を目指した改革案の第一歩として、“正確な精子の情報に基づいた知識をつけて頂くとともに、21世紀の不妊治療は、子供の人権を考慮した基礎研究に基づいた（安全な）高度生殖医療技術を提供するべきである”という大切な概念を、不妊ご夫婦のみならず一般の方も含め一人でも多くの方にも伝えていく必要性があると考え、書籍の出版もいたしております。
最後に、生殖医療の本質は染色体の移植医療であり、決して妊娠が不妊治療のゴールではないことを申し上げたいと思います。流産で淘汰される早発性障害のみならず、児の晩発性障害も含めた長期予後まで見守る姿勢が不可欠です。日本で初めて体外受精児が生まれたのが1983年、顕微授精児に至っては1992年であり、晩発性障害については不明であることを忘れてはならないと思います。
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不妊症についての基礎的な知識や一般的な問題から、特に男性不妊の問題を取り上げ、書籍を執筆しております。
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